「職人として技術をひたすら磨く」「一つのジャンルに特化した調理師になる」など、どんな調理師を目指すかは人それぞれです。そして「いつかは自分のお店を持ちたい」という目標を持っている人も少なくないでしょう。

そこで、今回は調理師として独立してお店を持ちたいと考えている人に向けて、知っておきたい知識を紹介します。

独立のタイミング

調理師は、独立するのに適した資格です。飲食店を開業するためには、「食品衛生責任者」の資格を持った人を、各店舗に最低1名置かなければなりません。しかし、調理師免許を持っている場合は、申請するだけでこの資格を取ることができます。

資格としてはこれだけあれば十分なので、ほかに独立に必要なのは資金だけということになります。自分だけで開業資金を準備できれば良いのですが、店舗を借りて新規オープンするとなると500～1,000万円は必要となるため、すべての資金を用意できないという人も少なくありません。そうした場合、銀行や公庫から必要な資金を借り入れることになりますが、調理師としてのキャリアや技術、今後の将来性が何もない人に対して、銀行や公庫はお金を貸してはくれません。

お店でしっかりと修行をして技術や知識に定評があり、最低限の自己資金が用意できて、将来性を見込める人、そんな人にこそ銀行はお金を貸してくれるのです。逆にいえば、銀行などからお金が借りられるようになれば、独立を考えられるタイミングになった、ともいえます。

独立することによる責任とは？

独立することになれば、それまでのように会社や経営者によって守られていた状況とは違

い、多くの責任が降りかかってきます。

衛生面や防火管理のことはもちろん、お客様との対応から従業員の雇用、労災、税務関係のことまで、ある程度は法律的な知識も必要となってきます。

こうしたことを「面倒だ」と思う人や、「自分は料理に集中したい」という人は、共同経営者を呼んだり、業務を外注したりすることも視野に入れておきましょう。

衛生面や防火管理のことはもちろん、お客様との対応から従業員の雇用、労災、税務関係のことまで、ある程度は法律的な知識も必要となってきます。

こうしたことを「面倒だ」と思う人や、「自分は料理に集中したい」という人は、共同経営者を呼んだり、業務を外注したりすることも視野に入れておきましょう。

まとめ

料理の腕を上げるだけでは、独立しても成功するには難しい面があります。ただし、飲食業界は、比較的、社員や職員の独立に対して寛容で、なかには「独立支援制度」を用意してサポートしてくれるようなお店もあります。
最初から独立を考えているのであれば、このような制度のある店を狙って就職活動を行うのも近道のひとつです。